★名誉棄損なのか?

打越元久さんは、80年代にたかじんさんの弟子をしていた歌手であるが、殉愛発売直後ブログに記した。

「本でコケ落とされてるマネージャーK氏 前マネージャーN氏ほか、たかじんスタッフ/ファン多勢。みんな怒り心頭です」
「百田氏は会った事も無ければ取材もしていないマネージャーKを仕事も出来ないミスばかりする運転手...とマネージャーK氏をコケ落とした」

たかじん側近者として初の「殉愛」に対する異論であり、同書に疑問を持つたかじんファンサイドにとって、共闘体勢を組むにふさわしい声であった。殉愛内で最も悪人非道な人物として書かれたKマネと親交が深く、殉愛では書かれなかった真実を理解している人物であった。打越氏は本当のKマネの姿を知ってもらいたいと立上ったのだ。


さらに、「金スマたかじんSP」番組内で紹介された、数々の「メモ」に対しても疑問の声をあげた。発端は自身がたかじんから渡された自筆メモ筆跡との違いが著しいと感じたとのことだ。


打越氏はラヂオ番組の中でも、殉愛に対する感想を述べた。結果的にこの番組内での発言を対象に、「名誉棄損」で訴訟することになった。しかし番組内でも分かる通り、発売された週刊誌記事を根拠に話しているのだが、それらの週刊誌を訴えることはせず、一市井人を訴えるとは「弱い立場」の人間を狙い、目に見えないネット達の追及を弱めようとする作戦に出たのであろう。たかじん長年の友人である会社社長が開設していたブログに対しても、同様の訴訟を起こした。
訴状には、殉愛で書かれた内容は「事実でない」と発言したこと、後妻のさくらが看病をしているうちに「ガンが移った」として金銭を要求したことが書かれている。後妻さくらは、妻としての品性、人格に重大な疑いを生じさせ名誉が損なわれたとして、1.000万円と巨額な損害請求をしている。


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殉愛作者・百田尚樹がツイートでこの訴訟を予告している。殉愛一派が力任せの鎮静化を謀ったものだろうが、文面から読み取れるのは「脅迫もどき」だ。このツイート発言に対して打越氏はブログ上で、「一生忘れません」と記した。


百田尚樹の予告通り、打越氏に訴状が届いたことが、本人のTwitterで明らかになった。


★支援の勢い

実は、この訴状が届く前から、反殉愛を掲げるTwitter民やネット民等の間では、さくら達が弱い立場の者を攻撃し、騒動をなかったことにする作戦に出たことへの義憤から支援機運が高まっていた。打越氏も相談すべき個所と連携し、「募金」の形で速やかに支援体制を敷いた。

「打越元久の訴訟を支える会」がそれで、趣意書には以下のように記された。

『本来、打越の責任により戦うべきではございますが、本人も不徳の致すところではございますが現状ではその資金の不足が予想されます。加えて何よりご賛同頂ける皆様の「共にある」というお気持ちをお借り致したくここに「打越元久の訴訟を支える会」の運営を発足する事になりました』

趣意書にある言葉通り、「共にある」との思いは全国に拡がっており、この日を待ち望んでいたと言える。募金方法公表から僅か10日足らずで、303名の有志から2.152.456円の募金を集まる結果となった。無論、声をあげてくれた打越氏応援の思いが一番だと思うが、事故本を世に出しながら脅迫まがいの発言を続ける百田尚樹と、私利私欲に走り、たかじんファンや親族、関係者の思いを逆なでする後妻さくらに対する怒りが、底辺を流れている証明でもある。

▼募金報告ブログに掲載された募金用口座残高。
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件の裁判第一回口頭弁論は、2014年2月18日に大阪地裁で行われた。この日はさくら側弁護士2名が出廷しただけだった。打越氏は傍聴席で様子を見守り、心境を自身のブログで次のように語った。

『次回は目の前の被告席に座るのかと思うと表現し難い気持ちになりました。
先の事は分かりませんが可愛い奥様方、#アリゾウのみなさん、この問題に関心を持たれた方々のお気持ちを背に裁判に挑む事が出来て感謝の思いで一杯です。誇りを持って戦いたく思います』

第二回口頭弁論は4月15日に開かれるが、全国の支援者達は、同氏ブログコメント欄、Twitterや掲示板等で送り続けるエールは、衰えぬ勢いを見せている。

★スラップ( SLAPP) 訴訟

今回の訴訟はスラップ訴訟と似ているとの指摘がある。下記に引用した概要を見ると、弱い立場の者を標的にした点では似ている。

スラップ訴訟は威圧訴訟、恫喝訴訟とも言われる。定訳はないが「市民参加を排除するための戦略的訴訟」というのが語感に近い。

経済的に力のある団体が原告となり、対抗勢力を被告として恫喝的に行うことが多い。被告となった反対勢力は、法廷準備費用・時間的拘束等の負担を強いられるため、訴えられた本人だけでなく、訴えられることの怖さから、他の市民・被害者やメディアの言論や行動までもが委縮し、さらには被害者の泣き寝入りも誘発され、証人の確保さえ難しくなり、仮に原告が敗訴しても、主目的となるいやがらせは達成されることになる。そのため、原告よりも経済的に力の劣る個人が標的にされやすい。あえて批判するメディアを訴えずに、取材対象者である市民を訴える例もある。

そのため表現の自由を揺るがす行為として欧米を中心に問題化しており、スラップを禁じる法律を制定した自治体もある。 (Wikipedia)